企画 詳細情報

受付番号 U20001
承認番号
20001A
企画名 Higa Coffee 2.0
活動分類 カフェ
活動目的 【目的】コーヒーに関するデータベース拡充を目指す活動の維持・発展
コーヒーの提供者と消費者とが協働してDBをつくりあげること。また、DBを手掛かりとして、消費者に「ぴったり」なコーヒーを一緒に探すこと。これが我々Higa Coffeeの活動理念である。
この企画は、Higa Coffee 1.0(承認番号19022A、2019年8月〜11月)、Higa Coffee 1.5(承認番号19034A、2019年12月〜2020年5月)に続くものである。それらの活動内容について手短に記すと、前者は「DBシステムの開発とイベントの実施」、後者は「活動を持続するか否かについての検討」であった。後者において、持続を希望するということで合意が得られたものの、そのための課題は少なくない。それを克服するために立ち上げたのが本企画である。具体的な目標は下に譲る。

【目標】次の4つの小目標を達成することで、ヒト・モノに関する課題を克服する。
①新規メンバーの獲得(備考欄参照)
②学園祭への出店(学園祭中止に伴い断念)
③サークル化(備考欄参照)
④組織体制の確立

【動機】
データベースの拡充を目指す活動を持続・発展させることを望んだ際、2021年4月に人的・物的危機に直面することは明らかである。人的観点から見れば、組織構成員の半数が卒業・修了を迎える。物的観点から見れば、これまで設備を持ち出していた芹川が不在となる。
具体的な活動計画 ■新規メンバー獲得について

小目標①達成のため、TwitterやHPを随時更新する。Instagram・Facebook・LINE等のSNSや、ポスター・ビラの活用も検討する。

■学園祭について(学園祭中止に伴い断念)
小目標②を達成するための小目標を設定し,小目標ごとに活動計画を立て,メンバー間の連携をしながら進める予定であった。しかし、雙峰祭中止が決定されたため断念した。
▶️事務的な諸手続き……… 直近で最大の課題は5月末の企画書提出。(丸子)
▶️DB用サイトの新設 …… 7月末を目安に新設、8月以降は試用期間。(杉山)
▶️運営スタッフの確保 … ミーティング時に随時、抽出・入力の練習。(安慶名)
▶️広報活動………………… ポスター作成・Twitter運営など。

■サークル化について

小目標③を達成するための手続きを、丸子を中心に随時進める。その際、課外活動団体への道を見通す。

■組織体制について

小目標④を達成するため、グループごとに課題を設定する。
▶️Farmer(中核的な役割を担う。ミーティング原則参加)

役割分担を進める(広報、会計、Webデザイン、システム)。広報(ポスター作成を含む)担当者と会計担当者を可及的早急に選出する。Webデザイン(DB用サイトやHPについての提案)担当者は5月末を目安とする。
▶️Ambassador(抽出担当。ミーティング自由参加)

可及的早急に代表者を選出する。7月末を目安に文化祭スタッフ候補者を募る。
8月以降はDB用サイトへの意見を発信し、サービス向上に努める。
▶️Drunkard(データの蓄積担当。ミーティング自由参加)

ミーティング時に、出来るだけたくさんコーヒーを飲んでレビューを投稿する。
活動場所 新型コロナウイルス感染症対策として、週1回の全体ミーティングは当面の間Zoomを利用したWebミーティングとする。
活動期間 2020/06/01 ~ 2020/11/30
イベント日・時間
対象者 学生、教職員、学外者
予定希望人数 30人
最低必要人数 14人
企画または
グループのURL
https://sites.google.com/view/higa-coffee
企画申請者(プランナー) 芹川聖頼(教育研究科修士課程2年)
オーガナイザー 丸子さくら(社会工学類2年)、
井上智博(生命環境科学研究科博士前期課程2年)、
島亮平(教育研究科修士課程2年)、
安慶名夏鈴(生命地球科学研究群博士前期課程1年)、
中村柊斗(教育研究科修士課程2年)、
㑹田勇斗(生命地球科学研究群博士前期課程1年)、
増田甚八(生物資源学類4年)、
志賀英人(芸術専門学群4年)、
西城裕太(芸術専門学群3年)、
開發功太郎(情報メディア創成学類3年),
日浅翔太郎(医学類1年)、
南健太(応用理工学類2年)
パートナー 唐木清志(人間系)
備考 団体参加希望者は、次のいずれかの方法で連絡をお願いいたします。
①Twitterアカウント(@HigaCoffee)のDM
②団体HPに設けたGoogleフォーム
③団体メールアドレス(higa.coffee@gmail.com)

なお、新型コロナウイルス感染症拡大への影響が懸念される活動については、その際の社会状況を鑑みて実施の可否を判断する(実施の1週間前にT-ACTに実施の可否を最終確認し、それに従う)。
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